ヤマト運輸がYextのKnowledge Managerを採用

デジタル・ナレッジ・マネジメント（DKM）のリーディングカンパニーであるYext（イエクスト）社（NYSE：YEXT、日本法人：株式会社Yext、代表取締役会長兼CEO：宇陀 栄次）は、ヤマト運輸株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：長尾 裕）が「Yext Knowledge Manager」を採用したことを発表します。

Yext Knowledge Manager は企業が店舗の営業時間や住所などの情報を一元管理できるクラウドソフトウェアです。GoogleやAppleマップなど世界中で利用されている100以上の検索エンジン、マップ、アプリ、音声アシスタント、SNSなどのプラットフォームと直接統合されているため、Yext Knowledge Manager上で情報を変更すると、これらのプラットフォーム上の情報も更新されます。

ヤマト運輸は、全国に約4,000店の直営店があります。Yext Knowledge Managerを使うことで各店舗の営業時間や所在地などの正確な情報や、手荷物のお預かりなどの店舗ごとのオリジナルサービスをクラウド上で一元管理することが可能になりました。さらに、各店舗がWeb上に掲載している情報を修正したい場合にも、Yext Knowledge Managerに一度入力するだけで、直接統合している国内16以上のプラットフォーム上の情報を更新することが可能になりました。

ヤマト運輸では、多様化するお客さまのニーズに応えするため、新しい取り組みも積極的に進めており、オープン型宅配ロッカー『PUDOステーション』のネットワークも構築しています。今回、Yextのソリューションが採用された理由は、お客様の満足度向上のためです。外出先で宅急便などのサービスを利用したい時や、再配達の荷物を自分で受け取りに行きたい時など、様々な場面で『ヤマト運輸』の店舗が検索されています。Yext Knowledge Managerは、日本全国あらゆる場所で、スマートフォンやAIアシスタントなど様々な端末で検索した場合でも、全ての店舗の営業時間や所在地などの情報を正確に表示することで、お客様の満足度向上に寄与します。

現在、消費者の行動はスマートフォンでのリアルタイム検索による結果に大きく影響を受けており、企業はその情報の対応に目を向けています。また、第三者が発信する情報が様々なプラットフォーム上で瞬時に拡散され、検索結果として表示されるようになり、企業は自社の情報でもデジタル上で正しい情報を常に表示させることが難しくなっています。さらに、訪日外国人数も増加の一途を辿っており、日本国内の情報であっても、様々な言語で日本では使われないようなプラットフォームでも拡散しています。Yextは、従来は難しかった、このような時代のニーズに対応しています。

Yextについて、ならびにYextを活用してどのように企業のデジタル・ナレッジを管理ができるか、についての情報は、www.yext.co.jp をご覧ください。